新型コロナウイルス感染症の第二波に備えて禁煙を！
5月31日はWHOが定める「世界禁煙デー」。わが国では、6月6日までを禁煙週間として、厚生労働省や自治体によってさまざまな対策が打ち出されました。
今年のテーマは「2020年、受動喫煙のない社会を目指して～たばこの煙から子ども達をまもろう」、4月1日に全面施行された改正健康増進法に基づき、受動喫煙対策に重点が置かれた内容です。
今年は新型コロナウイルス感染症の感染拡大という状況下で禁煙週間のイベントが中止され、あまり関心が集まらなかったかもしれません。とはいえ、喫煙が、新型コロナウイルス感染症を重症化させる重大な危険因子だと指摘されたこともあり、禁煙の重要性を痛感したスモーカーも少なくなかったのではないでしょうか。
厚生労働省の国民健康・栄養調査（2018年）によると、習慣的に喫煙している20歳以上の人の割合は17.8％で、男性が29.0％、女性は8.1％でした。10年前（2008年）の調査では、全体で21.8％、男性36.8％、女性9.1％でしたから、いずれも減少傾向にあります。
年齢別に見ると、男性では30歳代が37.4％、40歳代37.0％、50歳代35.2％、60歳代30.9％と高く、女性では40歳代が13.6％、20歳代10.8％、50歳代10.2％と、習慣的に喫煙している人の割合が高くなっています。
最近の特徴としては、「加熱式たばこ」を使用する人が、若い世代を中心に増えていることが挙げられます。従来型の紙巻きたばこを使用する人は、男性が77.0％、女性は84.9％と圧倒的多数ですが、加熱式たばこも男性30.6％、女性23.6％に上ります。
「加熱式たばこ」や「電子たばこ」は、従来型の紙巻きたばこに対して「新型たばこ」と総称されます。煙が見えにくいために禁煙エリアでも吸える、受動喫煙のリスクがない、紙巻きたばこより健康被害が少ないといった誤った情報が広まったこともあり、急速に使用者が増えています。全体の喫煙率が減少する一方で、新型たばこが広がっているのです。
こうした状況に対して、WHO（世界保健機関）は、今年の世界禁煙デーに「若者をたばこ会社の巧妙な手口から守り、たばこやニコチンの使用を防ぐこと」というテーマを掲げました。将来を担う若者を、いかにしてたばこの健康被害から守るかが、世界的な課題となっているのです。
厚生労働省も、加熱式たばこや電子たばこによる健康被害の情報収集を行うとともに、健康への影響が低いかのような誤認に対して警鐘を鳴らしています。
たばこが、新型コロナウイルス感染症の重症化リスクであると指摘されたことに加え、4月から改正健康増進法が全面施行されて屋内では原則禁煙となったこともあってか、禁煙治療の利用者が増えているそうです。
たばこを止めると、2週間で心肺機能が改善するなど、健康状態の改善効果が実感できるといわれます。また、身近な人に健康被害を及ぼすリスクも減らせます。今年の秋以降に予想される新型コロナウイルス感染症の第二波、第三波に備える意味でも、いまが禁煙するチャンスではないでしょうか。
◆新型コロナウイルス感染症Q&A 厚生労働省
⇒新型コロナウイルスに関する知識
https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/kenkou_iryou/dengue_fever_qa_00001.html#Q5-8
◆禁煙治療に保険が使える医療機関 日本禁煙学会ホームページより